薬剤師のつわりと立ち仕事はどうする？妊娠中の業務調整と相談の手順とは

薬剤師が妊娠中のつわりや立ち仕事でつらいときは、休憩や立作業の制限を職場に相談できます。医師等の指導があれば、その内容に応じた勤務の軽減や時間短縮などを申し出られます。

調剤や服薬指導を続けながら何を変えられるかは、症状と担当業務を分けて伝えると相談しやすくなります。母健連絡カードの使い方と、職場での調整が難しいときの相談先まで順に確認します。

【結論】薬剤師のつわりは立ち仕事の調整で負担を減らす

立作業がつらい場合は、休憩や椅子の配置、座作業との組合せを職場に相談します。

転職を決める前に、まず現在の職場で負担を減らせるかを確かめましょう。厚生労働省は、医師等の指導に基づく措置として、休憩や作業の制限、勤務時間の短縮、休業などを案内しています。

つわりの仕事は休憩や立作業への配慮を相談

つわりで立作業がつらいときは、休憩の取り方や立作業の続け方を変える相談ができます。

医師等の指導を受けた場合は、症状に応じた措置を職場に申し出ます。

厚生労働省は、立作業に従事する妊娠中の女性のそばに椅子を置き、休憩を取りやすくする工夫を挙げています。医師等の指導に基づく作業制限の例では、連続して１時間程度以上の立作業を避け、座作業を組み合わせることも示しています。これは全員に同じ時間を当てはめる基準ではなく、指導に応じた措置の例です。

薬局なら、立ったまま行う窓口対応や調剤台での作業のうち、どの場面がつらいかを具体的に伝えます。椅子を使える場所、座ってできる作業、適宜離席できる段取りを上司と相談するためです。仕事内容の入れ替えは、職場の体制と医師等の指導を踏まえて決めます。

つわりへの配慮として、休憩時間の延長、回数の増加、時間帯の変更が示されています。補食できる時間を設ける例もあります。休憩の回数は法律で一律に定められていないため、症状と作業状況に応じて相談します。

出典：厚生労働省「妊娠中の女性労働者への対応」（2026年9月29日取得）

1. つらい場面立ち続ける作業や、休憩を取りにくい時間帯を伝える
2. 相談する措置椅子の配置、座作業との組合せ、休憩時間帯の変更を挙げる
3. 指導との確認医師等の指導がある場合は、その内容に合わせて調整する

業務軽減と勤務時間の変更は分けて申し出る

妊娠中に現在の業務が負担なら、本人の請求で軽易な業務への転換を求められます。

症状について医師等の指導があれば、勤務時間の短縮や作業制限も申し出られます。

労働基準法に基づき、妊娠中の女性が請求した場合、使用者は他の軽易な業務に転換させなければなりません。こちらは医師等の指導がなくても請求できる保護措置です。一方、症状に応じた勤務時間の短縮、作業の制限、休業などは、健康診査等を受けた医師等の指導に基づく措置として案内されています。

相談時には「立作業を減らしてほしい」だけで終えず、負担となる作業、休憩を取りたい場面、勤務時間について希望する変更を分けて伝えます。医師等の指導がある場合には、その内容を優先して確認します。職場側が内容を決めたら、どの作業を誰が担当するか、いつからの調整かを確認しておくと行き違いを減らせます。

厚生労働省が示す措置を、薬局での相談場面に当てはめた編集上の整理です。

困っている場面	相談する選択肢	選ぶ理由・伝える内容
調剤台や窓口で立ち続けるのがつらい	椅子の配置、座作業との組合せ	立作業の負担を減らすため。どの作業で立ち続けるかを伝え、医師等の指導があればその内容に沿って調整する。
つわりがつらい時間帯に休憩を取りにくい	休憩時間帯の変更、回数の増加、時間の延長	症状が出る場面に合わせて休めるようにするため。休憩を取りにくい担当業務と時間帯を伝える。
休憩を増やしても、現在の担当業務が負担になる	軽易な業務への転換を請求	担当業務そのものを変える選択肢。妊娠中の本人の請求による措置で、医師等の指導は不要。
医師等から勤務時間の短縮や休業の指導を受けた	指導内容に基づく勤務時間の短縮や休業を申し出る	指導を守れる働き方にするため。指導された内容と必要な期間を、母健連絡カードなどで職場に伝える。

根拠：厚生労働省：妊娠中の女性労働者への対応、妊娠中の通勤や職場での過ごし方、母健連絡カードについて

残業、休日労働、深夜業は、妊産婦が請求した場合に行わせることができません。変形労働時間制のもとでも、請求により法定労働時間を超える労働を制限できます。シフトの調整を求めるときは、これらの請求と、医師等の指導に基づく勤務時間短縮を区別して相談しましょう。

母健連絡カードで医師の指導を職場に伝える

母健連絡カードは、つわりや立作業の負担に関する医師等の指導を職場に伝える書類です。

カードが手元になくても、指導内容が明らかなら申出に応じた措置が必要です。

診察や健診の際に、つわり、立ちくらみ、立作業の負担など、働く場面で起きていることを主治医等に伝えます。必要な措置があると判断された場合は、母健連絡カードに指導事項を記載してもらい、職場へ提出します。カードには症状と標準措置のほか、必要な期間や具体的な指導を記入できます。

カードは診断書に代わる正式な証明書類として扱われます。ただし、カードの提出がなければ相談できないわけではありません。厚生労働省は、本人の申出から医師等の指導内容が明らかな場合、事業主は必要な措置を講じる必要があると説明しています。内容が不明確なら、本人を介して主治医等に確認する対応が示されています。

口頭で伝えた内容が曖昧なままなら、症状、指導内容、希望する調整をメモにして職場と確認しましょう。職場に伝える範囲で迷う場合は、まず主治医等に「仕事で困っている場面」を説明し、必要な措置を相談します。

出典：厚生労働省「母健連絡カードについて」（2026年9月29日取得）

1. 健康診査等を受ける症状と担当業務の負担を主治医等に伝える
2. 指導事項を記載してもらう必要と判断された措置をカードで明確にする
3. 職場に申し出るカードの内容に応じた勤務の調整を相談する

職場の調整が進まなければ労働相談窓口へ

勤務条件や配置転換などの職場の問題は、総合労働相談コーナーに相談できます。

まず申出の内容と職場の回答を整理します。

医師等の指導を伝えても措置の内容が決まらない場合は、どの指導事項が伝わっているかを確認します。厚生労働省は、指導が不明確なとき、本人を介して医師等に確認することや産業保健スタッフに相談することを、職場の対応として示しています。

休憩や業務転換の申出、職場からの回答、勤務条件の変更案は、後から確認できる形で残しておくと相談内容を説明しやすくなります。個別の事情について、ここで違法かどうかを断定することはできません。疑問が残るときは、公的な相談窓口を利用できます。

厚生労働省の総合労働相談コーナーは、配置転換や賃金の引下げ、嫌がらせなどの労働問題を受け付けています。面談または電話で相談でき、予約不要・無料です。労働基準法などへの違反が疑われる場合は、労働基準監督署などの担当部署に取り次ぐと案内されています。

求人票は立作業や休憩と通勤条件を確認

求人票では勤務形態に加え、立作業の長さ、休憩、シフト、通勤条件を確認します。

現在の職場での調整を相談したうえで、別の働き方も検討するなら、希望条件を言葉にしておきます。たとえば、座ってできる作業の有無、窓口対応の分担、休憩の取り方、残業や夜の勤務、通勤時の負担です。これらは職場ごとに異なるため、求人票で確認できない点は担当者に質問します。

紹介サービスの画面にある「パート」「夜勤無し」「両立支援有り」などの項目は、候補を探す入口です。表示された条件だけで、つわりがある時期の働き方や必要な配慮が約束されるわけではありません。応募前に、実際の業務と職場で調整できる範囲を確かめてください。

以下は、提携先を掲載順に並べたものです。順位はサービスの優劣ではなく、比較するための掲載順です。

紹介を受ける場合は、希望する勤務形態と、負担を避けたい作業を同じ言葉で伝えて比較しましょう。複数のサービスを使う場合も、同じ求人の条件や説明に違いがないかを確認します。

出典：厚生労働省「妊娠中の女性労働者への対応」、各社公式サイト（2026年9月29日取得）

1. 勤務形態と通勤勤務時間、シフト、通勤の負担を確認する
2. 実際の担当業務立作業、座作業、窓口対応の分担を質問する
3. 体調に応じた相談先休憩や勤務軽減について誰と相談するか確認する

【よくある質問】休憩や勤務調整の疑問は指導と制度を確認

休憩、母健連絡カード、勤務時間、求人探しで迷いやすい点を確認します。